著作権
上演権,上映権著作権の主な種類

上演権・上映権

上演権・上映権

著作権

上演権と上映権とは映画や演劇は、専用の設備がある劇場や映画館に行かなければ楽しむことが出来ない娯楽です。
ビデオ・DVDの普及によって家庭でも鑑賞出来るようになったものの、臨場感を完全に味わえるものではないのです。

映画や演劇を一般公開するための著作権である上演件と上映権について紹介します。

上演権・上映権〜映画や演劇に深く関わる

映画や演劇のための権利テレビやレンタルビデオの登場によって人気が低下した映画や演劇は、再興の兆しを見せています。
有名俳優の登竜門として機能する劇団や、芸術性・娯楽性を高めた映画を製作する監督の登場が映画・演劇の地位を再び引き上げているのです。

映画と演劇に関わっている、上映権と上演権はどのような著作権なのでしょうか?

上映権について

上映権は著作権法第二十二条二項において規定されている著作権の一つで、「著作者または著作権者は映画の著作物を公に上映する権利を占有する」ものと定められています。

映画は基本的に自主制作映画のように独自に製作されたものと、映画会社が企画に基づき監督以下のスタッフと出演者を集めて製作するものの二つに分けられます。
そのため、映画会社が著作権を一手に引き受ける形になることがほとんどです。

上演権について

上演権は著作権法第二十二条で演奏権と共に規定されており、「著作者は著作物を公衆に直接見せ、聞かせることを目的として上演・演奏する権利を占有する」と定義されています。
演劇の場合、劇に音楽を組み合わせたミュージカルがあるため演奏権とセットになる形で著作権が定義されているのです。

上映権の強さ

上演権は「映画をスクリーンに投射して映す」だけでなく「店頭のテレビでプロモーションビデオを流す」「OHPで写真や文書を映す」と言った行為にも適用されます。
上映権は映画そのものだけでなく、ビデオやゲームと言ったテレビやスクリーンなどの上映装置を使って公開できるものを「映画の著作物」として扱うことが出来るのです。

このように上映権が強い働きを持っているのは、映画が会社からフィルムの供給を受けた映画館でしか見られなかった時代に法律が制定されたことが大きな影響を与えている為と言えます。

上演権の抱える問題

演劇に関わる上演権には、様々な問題が常に付きまといます。
演劇の骨格となる脚本には同一性保持権が発生するため、著作者人格権を持つ原作者が「内容をアレンジして上演することを禁じる」ことを表明している場合、脚本を利用しようと思っている劇団は原作者の意図に従わなければなりません。

また、ミュージカルの場合はダンスの振り付けが脚本とは別の著作者に権利が帰属していることがあります。

自由に上映・上演する為の条件

上映権と上演権は、著作者の許可を取らなければ映画・演劇を不特定多数の公衆が鑑賞出来る場所で公開することを禁じるものです。
しかし、一つだけ特別な条件の下に著作者の許可が無くても上映・上演が出来る場合が著作権法第三十八条第一項で定められています。

それは「営利を目的とせず、観客から上映・上演の対価として料金を徴収しない場合」です。
ただし役者や口述者などの出演者にギャラが支払われるとこの条件が成立しません。

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